廣谷 貴明

廣谷 貴明

(ひろたに たかあき)
専任講師
専門分野:教育学、教育行政学、教育政策
担当科目:教育学基礎理論、現代教育政策、探究演習(教育学)、実践教育プロジェクト演習

経歴

  • 2015年:東北大学教育学部 卒業(学士(教育学))
  • 2017年:東北大学大学院教育学研究科 総合教育科学専攻 博士課程前期2年の課程 修了(修士(教育学))
  • 2017年:公立小学校・中学校教員勤務実態調査研究(文部科学省委託事業)研究会委員
  • 2017年:東北労災看護専門学校 非常勤講師(現在に至る)
  • 2018年:石巻赤十字看護専門学校 非常勤講師(2018年度まで)
  • 2020年:東北大学大学院教育学研究科 総合教育科学専攻 博士課程後期3年の課程 修了(博士(教育学))
  • 2020年:東北大学大学院教育学研究科 博士研究員(現在に至る)
  • 2020年:東北大学大学院教育学研究科 技術補佐員(現在に至る)
  • 2020年:独立行政法人教職員支援機構 客員フェロー(現在に至る)
  • 2020年:社会情報大学院大学 非常勤講師(現在に至る)

所属学会・団体等

  • 日本教育行政学会
  • 日本教育経営学会
  • 日本地方政治学会・日本地域政治学会
  • 日本地方財政学会

実務上・研究上の主な業績

Researchmap

    【著書】

  • ・(分担執筆)廣谷貴明(2019)「第9章 学校施設・学校統廃合―縮小社会のなかの教育環境整備―」青木栄一編『教育制度を支える教育行政』ミネルヴァ書房、117-128頁
    【学術論文】

  • ・廣谷貴明(2018a)「業務内容に着目した教員のストレスに関する分析」『「公立小学校・中学校教員勤務実態調査研究」調査研究報告書』67(1)、235-256頁。
  • ・廣谷貴明(2018b)「財務データを用いた学校統廃合の歳出削減効果分析」『日本教育行政学会年報』(44)、139-155頁。(査読付)
  • ・廣谷貴明(2018c)「地方政府の教育政策決定に係る福祉政策領域の影響―施設一体型小中一貫校の設置を事例として―」『地方政治研究・地域政治研究』5(1)、45-57頁。(査読付)
  • ・廣谷貴明・青木栄一(2019)「制度移行前の首長調査データと制度移行後の教育委員会調査データの比較による新教育委員会制度の運用実態―日本教育新聞社・東北大学調査と文部科学省調査の二次分析―」『東北大学大学院教育学研究科研究年報』67(2)、137-162頁。
  • ・廣谷貴明(2019)「学校統廃合に伴う地方政府の教育政策選択の規定要因分析」『東北大学大学院教育学研究科研究年報』68(1)、41-64頁。
  • ※ほか10本の論文、及び3本の専門雑誌・学術雑誌への解説記事を執筆
    【学会発表等】

  • ・Takaaki HIROTANI “The Effect of School Consolidation on Local Finance”, Taiwan-Japan Seminar on Educational Research, National Normal Taiwan University, 2018/1/31(口頭)
  • ・〇廣谷貴明・青木栄一「学校統廃合がもたらす地方自治体の教育政策変容」『日本教育経営学会第59回大会』名古屋大学、2019年6月8日(口頭)
  • ・〇廣谷貴明・〇青木栄一「総合教育会議運用に対する首長・議会の影響力」『日本教育行政学会第55回大会』北海道大学(オンライン)、2020年10月3日(口頭)
  • ※ほか3本の学会発表、2本の研修での講演

メッセージ

「教育」は誰しもが経験する行為です。そのため、皆さんもご自身の経験から「良い」教育を想像できるでしょう。
しかし、その考えを批判的に捉え、本当に「良い」教育なのか、なぜ「良い」教育なのかを再考することも大切です。そこで必要になるものが分析力です。分析して、客観的根拠を提示することで、ご自身の考えの妥当性を判断できるためです。
本研究科で思考力、分析力をより一層高め、変化し続ける社会で、求められる教育は何か、どうすれば実現できるか等、教育をめぐる現象をともに多角的に探求しましょう。